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やはり何となく煽らないと本が売れないというのがあるのか。

2014年、中国は崩壊する 0.jpg 2014年、中国は崩壊する.jpg  尖閣を獲りに来る中国海軍の実力.jpg
2014年、中国は崩壊する (扶桑社新書)』 『尖閣を獲りに来る中国海軍の実力: 自衛隊はいかに立ち向かうか (小学館101新書)

2014年、中国は崩壊する3.jpg  『2014年、中国は崩壊する』は以下の4章構成。
  第1章 尖閣諸島で敗北した中国
  第2章 日本人が知らないメンツ社会
  第3章 中国経済の問題
  第4章 中国崩壊とその後

 第1章では、尖閣諸島問題において日本が中国に押され気味であるという一般認識に対し、むしろ大敗北を喫したのは中国(より正確に言えば中国共産党政権)であって、この問題によって中国は国際的信用を下落させ、軍事的、経済的な損失も計り知れないものがあると。そこには地方政府を御しきれていない中央政府の「脆さ」が窺える一方で、「尖閣諸島は中国の領有である」と主張した以上、それを言い続けなければならない中国の国内事情(他に多くの国境問題を抱えているという)もあるとのこと。

 そして第2章では、中国が頑なに尖閣諸島の領有権を主張する背景には、中国人のメンタリティと社会構造も関係しているとし、自らのビジネス経験もベースにして、中国の社会や慣習が「メンツ」を重んじるものであることを解説しています。

 第3章では、中国の経済について述べており、政治システムと経済システム(改革開放システム)が全く噛み合っていない中で起きている現在のバブル経済の危うさを指摘しています。中国は「資産そのものが通貨発行の基準」であるため、常に国家資産を増やさなければ通貨が発行できない仕組みであり、つまり、共産党の保有している資産が多くなればその限度まで通貨を発行できるが、通貨発行が限度に達すると、どこかの資産を奪い取らねば通貨を発行できなくなる―これが尖閣の資源を狙う最大の理由であると指摘しています。
 また、中国の経済は下層社会における地下経済が大きなウェイトを占め、中国共産党も下層民衆の経済は制御できていないと。社会主義といいながら資本主義化し、力のある下層民衆を制御しきれていない中で、現在のバブル化した経済が崩壊した際には、経済システムだけばく、政治システムも崩壊することになると。

 第4章では、中国崩壊はどのようして何時ごろ起こり、その後はどうなるかを述べていますが、下層社会にうずまく不満が、経済成長が限界に達した時に爆発し、下層民衆の反乱によって中国は崩壊するとし、それが起こるのは習近平体制が発足して1年後の2014年であり、その後のことは予測がつかないとしています。
 
 個人的には、尖閣諸島問題については、中国の内部事情と絡めた一つの分析として興味深く読めましたが、中国の地下経済についてはかなり漠たる記述内容という印象でしょうか(どの本を読んでも大体そうなのだが、まだ、富坂聰氏の『中国の地下経済』('10年/文春新書)などの方が具体的)。

 中国の崩壊の過程についても、下層民衆の反乱が起こるとしつつもそう具体的なシナリオが示されているわけでもなく、「2014年」というのも、どちらかと言うと「2014年に起きる可能性もある」といったニュアンスで、その後のことは予測がつかないとなると、ますます歯切れが悪くなり、ブックレビューなどで高い評価を得ている本のようですが、個人的には、やや煽り気味で具体性の乏しい週刊誌記事を読んだような印象でした(富坂氏は元「週刊文春」記者なのだが)。

 因みに、尖閣諸島問題については、元海将補の川村純彦氏(より以前には対潜哨戒機のパイロットでもあった)が尖閣を獲りに来る中国海軍の実力―自衛隊はいかに立ち向かうか』('12年/小学館101新書)で、この問題は資源問題や経済問題などではなく、純粋に軍事問題であるとしており、人によって様々だなあと(元ビジネスマンと元自衛官の立場の違いか)。

尖閣を獲りに来る中国海軍の実力2.jpg 川村氏は、尖閣諸島を巡って今すぐに中国側から戦争を仕掛けてくる可能性は少なく、但し、将来は台湾を領有することで東シナ海、南シナ海を自国の"庭"とし、(原子力潜水艦で移動しながら核ミサイルを発射することを可能にすることで)米国と拮抗する軍事大国にならんがために、中国はいつの日か"尖閣を獲りに来る"と。但し、現時点での"中国海軍の実力"は、航空母艦はウクライナから購入して改修した「遼寧」1隻のみで、艦載機の離発着(所謂"タッチ・アンド・ゴー")の実績も無く(この点について'12年11月に離発着訓練に成功したとの中国海軍の発表があったが)、中国が空母を運用していくには未だかなりの課題が残っているようです。

 そのような現況において中国側から攻撃を仕掛けてくる可能性はまず無いとしながらも、漁民に変装した中国特殊部隊による尖閣諸島占領を契機に日中間に戦争が勃発した際の推移をシュミレーションし、最終的には自衛隊の圧勝で締め括られる結末を描いてみせています(なんだ。自衛隊の宣伝本だったのか)。

 やっぱり、この辺りのレーベルの新書となると、何となく煽らないと本が売れないというのがあるのかなあ。

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批判もある本だが、尖閣・竹島・北方領土問題に関する基礎知識を得るうえでは参考になった。

日本の国境問題1.jpg 日本の国境問題2.jpg 中国のレーダー照射.jpg「レーダー照射で中国外務省"知らなかった"?」
日本の国境問題 尖閣・竹島・北方領土 (ちくま新書)』 中国外務省 華春瑩報道官(TBS NEWS/2013年2月6日)

 元外務省国際情報局長による本で、2010年以降、尖閣諸島で日中関係が緊迫して以来、尖閣・竹島・北方領土問題を巡る本が多く刊行された中で、実際に外交に携わってきた元官僚であり、その道の"権威"とされている人のものであるだけに、最もよく読まれた本の一冊ではないかと思われます。

 一方向的なナショナリズムの視点を離れて、相手国の視点も取り入れ冷静に国境問題の歴史的経緯を明らかにしてい ますが、その分、「尖閣についての中国側の主張を著者はそのまま肯定していて呆れてしまった」などと著者を"売国奴"呼ばわりするような批判も多く寄せられているようです。

 著者は以前からtwitterで、本書に書かれている内容を断片的に発信しており、その時から著者に対する批判もあって、ネット上で語調の強い遣り取りも見られましたが、本書においては冷静に歴史を見直し、解決に向けての道筋を見出そうとする姿勢が窺えたようにも思います。

 個人的には、竹島に関して日本古来の領土だと思っていたのが、本書を読んで若干認識が変わりましたが、例えば「竹島は米国地名委員会が韓国領と決定した」ことなどをもってきていることに対しても、一委員会の決定を引いてくるなど恣意的な資料抽出方法であり、中国におもねる姿勢がけしからん、との批判があるようです。

 但し、本書は一応そうした批判にも応えるような内容になっているように思われ、論拠の援用が"恣意的"であるかどうかということになると、もう素人レベルでは判断しようがないような気もします(著者はこの道の専門家中の専門家なんでしょ。結局、twitterでの著者への匿名攻撃がネット上のブックレビューで繰り返されているだけのようにも思う)。

 冒頭に、尖閣・竹島・北方領土問題の紛争では実際にアメリカが軍事介入する可能性はほぼない―日米安保は日本の施政下になければ適用されないため、これらは紛争の対象外となる、と述べていて、まあ、大方そうであろうし、経済面で相互に大きな恩恵を蒙っている日本と中国が戦争になる可能性も低いように思います。

 仮にそうした兆しがあるとすれば、それは、著者も様々な国際紛争の歴史の経緯を振り返ったうえで指摘するように、国際紛争を緊張させることによって国内的基盤を強化しようとする人物が現れた時でしょう。ネット右翼などがそうした人物を待望したり焚き付けたりする分には大したことないと思うけけれど、戦争によって利益を得ようとするグループが台頭してきたりするとマズいかも。

 興味深かったのは、尖閣問題は「棚上げ」とすることでの日中合意が、国交回復時の周恩来からその後の鄧小平へと引き継がれてきたのを、いま日本政府が「尖閣列島に日本古来の領土であり、国境問題は存在しない」と言うことは(竹島・北方領土については韓国・ロシアが同じようなことを言っているわけだが)、即ち先の「棚上げ」合意の否定であり、実はこれが中国の軍部や右派(ナショナリズム)勢力にとっては望むところであり、周恩来、鄧小平ら過去のカリスマ指導者の呪縛から解き放たれて、当該地域での軍事行動についての国民世論の賛同を得やすくなるという指摘でした。

中国のレーダー照射2.jpg 今回の中国艦船による「レーダー照射事件」などは、まさにその勢いでやったという印象。「照射しただけでしょう。戦争にはなりませんよ」「正当な私たちの国家の防衛的行動だと思います」という"北京市民の声"が報じられています。
 一方で、本書にもあるように、中国には日本との経済的互恵を優先して考えるグループがあるのも事実であり、中国も一枚岩どころか"三枚岩"状況みたいです。
「中国艦船が海自護衛艦にレーダー照射」2013年2月5日 17時50分 NHKニュース

 それにしても中国当局は軍部を末端まで統制しきれていないのか。中国外務省報道官の記者会見での「この問題については関連部門に聞いてください」とのコメントには、いつもの開き直りとは別に、歯切れの悪さが滲んでいました。著者は今回の事件について「一番大切なのは考えなければならないのは、軍事的な解決手段はないと分かるべき。どういうように紛争をエスカレートさせないか考える時期と思う。『なめられた』『なめられない』で国際関係を判断すると大変危険」であるとコメントしています。

 本書を読むと、そもそも国境というのは戦争や紛争の歴史と共に揺らいでおり、"古来の領土"というもの自体が、必ずしもそうハッキリ言えるものでもなかったりするということが分かり、もちろん外交交渉を通して国としての主張はしていかなければならないけれど、例えば対中国との交渉がその最たる留意事項になりますが、軍事的に対抗するという選択肢はないという前提に立ったうえでのそれであるべきかと思いました。

 では、どうすればよいかということについての提言も本書末尾に「九つの平和的手段」が挙げられていて、但し、やや抽象的で、類書のレベルを超えるものではなかったという印象を受けましたが、全体を通して、尖閣・竹島・北方領土を巡る国境問題に関する基礎知識を得るうえでは参考になった本でした。

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三つの領土問題の異なる性格の分析は明快。解決案はやや歯切れが悪い。

日本の領土問題 北方四島、竹島、尖閣諸島.jpg日本の領土問題2.jpg
日本の領土問題 北方四島、竹島、尖閣諸島 (角川oneテーマ21)』 ['12年]

 かつてはソ連・ロシア相手に交渉をしてきた外務官僚であり、今は大学教授である東郷和彦氏(第二次世界大戦終戦時に外務大臣を務めた元外交官の東郷茂徳は祖父にあたる)と、昭和史研究家の保坂正康氏の対談で、その前に東郷和彦氏が、北方四島、竹島、尖閣諸島という三つの領土問題について、経緯や性格、ポイントを解説的に書いています(そう言えば、『日本の国境問題ー尖閣・竹島・北方領土』('11年/ちくま新書)の孫崎享氏も元外務省だった)。

 直接担当した北方四島問題は、交渉の歴史的経緯の経験的検証があって面白いのですが(四島一括返還に向けては、それを要求しないならば沖縄を領土化するというアメリカからプレッシャーがあったことを初めて知った)、竹島、尖閣諸島に関してはやや概略的かも。但し、解説及び対談を通して言えることは、三つの領土問題は、それぞれ国の立場によって性格を異にしているということであり、一括して論じるべきではないということです。

 例えば北方四島の本質は、ロシアにとっては経済・軍事的権益を巡る「領土問題」であるが、日本にとっては先の大戦末期のソ連から受けた屈辱を晴らし決着をつけるための「歴史問題」であると。

 一方、竹島(独島)問題は、韓国にとっては「領土問題」でなく、日本から受けた屈辱にかかわる重大な「歴史問題」であるが、日本にとって竹島問題は漁業権益をめぐる「領土問題」に過ぎず、そこには大きな温度差があると(日本人には韓国人があの島に特別の思い入れを持つ理由が理解できない)。

 そして、尖閣諸島問題は、最近までは、中国にとっても日本にとっても「領土問題」であって「歴史問題」ではなかったのだが、付近に海底油田があることが分かった1971年頃から中国が領有権を主張し始め、権益獲得のために「歴史問題」を持ち出し始めたと―。

 今、日本が実効支配しているのは尖閣諸島だけで、北方領土はロシアが、竹島は韓国が実効支配しているわけですが、この「実効支配」を覆すのはかなり難しいことのようです。ただ、これは日本にも言えることですが、今のように実効支配している側が「領土問題は存在しない」と言い続ける限り、この問題は解決に向けての進展をみるのは難しいだろうと。

 北方領土は日本にとっては「歴史問題」であるが、戦後の条約上は歯舞・色丹の二島返還論には一定の根拠があり、四島一括返還の困難さからみて、日本国内におけるその"呪縛"を解きほぐし、二島返還から交渉すべきであろうというのは、他の多くの論者も指摘している点であり、東郷氏は、そのことが国後・択捉問題の解決にも繋がっていくとしています。

 一方、竹島問題は、歴史的背景に関する日韓双方の主張に隔たりがあり、韓国には57年も島を実効支配してきた事実と根強い「独島憧憬」もあって、東郷氏は、まずは環境保全などの問題に絡めたアカデミックな交流などから始め、日韓の関係の良好化を図ることを提唱していますが、日本は竹島の主権を放棄して経済権益を守る協定案を結んではどうかとの意見もあるようです(後者の意見について、東郷氏は必ずしも賛成しないが選択肢の一つとしている)。

 また尖閣問題は、現実には資源問題であるが、歴史問題に転化される危険性があり、対談の最後に、これは「石油問題」だと割り切って、世界のエネルギー需要にも貢献することになる尖閣石油の共同開発をしてはどうかと提案しています。

 著者たちは3件ともに日本の領土であり、領土要求を決して取り下げてはならないとはしていますが、日本が現在置かれている、軍事力も経済力もあてに出来ないという国際環境を考えたとき、強気一点張りの、将来の展望のない領土神話を振り回すべきではなく、外交や民間の交流の在り方について真剣に考えるべきであり、北方領土の二島先行返還など可能なことを中心に、多様な選択肢を考えるべきであって、いかなる手段を通じて、いかなるタイミングで領土交渉を日本に有利に展開するかを考えるべきであるとしています。

 こうした現実的で柔軟な方策について真剣に議論することが望ましいとするのは、いかにも実際に交渉を担当してきた元外務官僚らしい意見であり、教えられる点、納得させられる点も多くありましたが、東郷氏自身の提案の中には漠としたものも多く、ニュートラルと言えばニュートラル、あまり歯切れが良くないと言えば良くないようにも思いました(北方四島の歴史的経緯の解説が明快なだけに、逆に提案部分にそれが目立つ)。

 分析が明快で、解決案はやや歯切れが悪いというのは、やはり官僚体質なのかな。田母神俊雄氏や西尾幹二氏みたいな、自分の思想ばかりが前面に出る評論家風になるのも困るけれど。

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沖ノ鳥島は「島」?「岩」? 竹島・北方四島などに関して歴史認識と現実対応を区別している。

日本の国境 新潮新書.jpg 『日本の国境 (新潮新書)』['05年]      山田 吉彦.bmp 山田 吉彦 氏(日本財団)

沖ノ鳥島 排他的経済水域.jpg 全4章構成の内の書第1章で、「海洋国家日本」の基礎知識を概説し、第2章で、著者自らが訪ねた国境の地として沖ノ鳥島、石垣島、大東諸島、根室・羅臼について述べ、第3章で領土紛争の焦点にある尖閣諸島、対馬、竹島、北方領土について述べるとともに、第4章で「日本の海」を守るにはどうすればよいかを考察しています。

沖ノ鳥島1.jpg 第1章を読むと、日本の国土面積は38万平方kmで世界59位であるのに対し、日本の排他的経済水域は447万平方kmで(接続水域を含む)、世界で6位であることが分かり、個人的には、これだけでも新知識として参考になりました。

 著者自身が訪ねた場所では、日本財団が調査団を送った際に著者自身が事務局を務めた、日本最南端の「沖ノ鳥島」に関する記述が、探検記風に最も詳しく書かれていて面白かったです(面白がっている場合ではないか?)

沖ノ鳥島2.jpg 沖ノ鳥島は東西4.5km、南北1.7km、周囲約10 kmの島ですが、高潮時には16cmだけ海上に頭を出すだけであり、但し、この「島」があることで日本は日本全体の排他的経済水域の約1割にあたる40万平方kmの水域を確保しているとのこと。

 仮にこの島が国際法によって「島」では無く「岩」であるとされれば、日本は40万平方kmの排他的経済水域を失うわけで、チタンネットを張って浸食等から防護していますが、満潮時になると直径何mかのその部分だけしか海上に姿を見せないため、これはやはり「岩」だはないかとの印象を抱かざるを得ず、むしろ「岩」を「島」として留めるために様々な検討がなされているといった印象を受けました。

 その他にこの章では、石垣島が、正式な国交の無い中国・台湾間の、中台貿易の中継点(クリアランス基地)となっていて、毎年かなりの入港税(トン税)収入があるといったことも興味深かったです(実際には入港せず、沖に停泊するクリアランス船と石垣税関との間を、船舶代理店の船が書類を持って往復するのだが)。

 領土問題の焦点となっている地域については、尖閣諸島が古来からの日本固有の領土であることを説明する一方で、「竹島」については、韓国の領有の主張が錯誤に基づくものであるとしながらも、実効支配されている今となっては「還らぬ島」になりつつあるとしています。

 北方領土についても、日本の領有主張の正当性を解説しつつも、北方四島からソ連に追い出された日本人が約8,000人なのに対し、現在、択捉・国後島には12,000人のロシア人が住み、市場経済下で生活していることを考えると単純に返還されるのは難しいとして、四島返還のステップ案を提示しています。

 日本財団所属ということで、もう少し強硬な主張かと思ったけれども、歴史認識はともかくとして、問題の最前線にいる人は、現実を見据えたうえでの対応を考えざるを得ないということなのでしょう。

 国民が自らの領土に関心を持つことが、領土防衛の第一歩であることを示唆した本でもあります。

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